CPAとは？計算方法と、Google広告での目標コンバージョン単価の決め方

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CPAの計算方法

Google広告ヘルプ「平均コンバージョン単価」では、CPAを「コンバージョンの総費用をコンバージョンの総数で割って算出」すると説明しています。式にすると次のとおりです。

CPA ＝広告費 ÷ コンバージョン数

ヘルプでは、広告経由でコンバージョンが2回発生し、費用がそれぞれ200円と400円だった場合、平均コンバージョン単価は300円になるという例が示されています。

もう1つ、説明のための架空の例を挙げます。1か月の広告費が15万円で、問い合わせが30件あった場合、CPAは15万円÷30件＝5,000円です。同じ15万円でも問い合わせが20件ならCPAは7,500円になり、1件あたりの獲得費用が高くなったことが分かります。

なお、ヘルプ「コンバージョントラッキングデータについて」では、この計算の対象となるのは有効な操作のみで、コンバージョンをトラッキングできないクリックは計算の対象から除外されると説明しています。

Google広告でCPAを見る列

Google広告の管理画面には、CPAに関係する列や設定がいくつかあります。違いを整理すると次のとおりです。

名前	意味（ヘルプの説明の要約）	使いどころ
コンバージョン単価（費用 / コンバージョン）	合計費用を「コンバージョン」列の数で割った、1回のコンバージョン獲得にかかった費用の平均	入札で重視している成果のCPAを見る
すべてのコンバージョンの費用（費用 / すべてのコンバージョン）	「すべてのコンバージョン」列をもとにした費用	サブのアクションも含めた全体の様子を見る
目標コンバージョン単価（目標アクション単価）	入札戦略で目標として設定する平均単価。実際の平均コンバージョン単価とは異なる場合がある	自動入札に目指す水準を伝える

「コンバージョン」列にはメインのコンバージョンアクションの数が表示され、「すべてのコンバージョン」列にはメインとサブのすべてのアクションのデータが表示されます。目標コンバージョン単価などの入札戦略は「コンバージョン」列のデータを使って最適化されるため、社内でCPAを共有するときは、どちらの列の数字かをそろえておきましょう。

目標を決める前に、上限CPAを考える

CPAは低いほどよいように見えますが、低く抑えすぎると獲得できる件数が減ることがあります。そこで先に、「1件の成果にいくらまでなら払えるか」という上限を自社の数字から考えておきます。これはGoogle広告の機能ではなく、事業側で決める考え方です。

説明のための架空の例で計算してみます。

項目	架空の数字	計算
1件の契約で得られる粗利	20万円	（自社の実績から決める）
問い合わせから契約になる割合	10%	（自社の実績から決める）
問い合わせ1件あたりの粗利	2万円	20万円 × 10%
広告に使える割合	50%	（利益をどれだけ残すかで決める）
問い合わせ1件の上限CPA	1万円	2万円 × 50%

この例では、問い合わせ1件のCPAが1万円を超えると、広告で得た粗利の半分以上を広告費に使っている状態になります。実際の上限は、商品の利益、契約率、継続期間などによって会社ごとに違います。売上の金額で考えたい場合は、ROASとは？で説明している考え方も使えます。

目標コンバージョン単価（目標アクション単価）入札の仕組み

Google広告ヘルプ「『目標アクション単価』入札戦略について」では、この入札戦略を、最大限のコンバージョン数を獲得できるように入札単価が自動的に設定される入札戦略だと説明しています。主なポイントは次のとおりです。

名称：2026年6月から表記が新しくなり、「目標アクション単価を設定したコンバージョン数の最大化」は「目標アクション単価」に名称が変わりました。入札の動作はこれまでとまったく同じだと説明されています。
実際のCPA：個別のコンバージョン単価は目標を上回ったり下回ったりする場合がありますが、全体としては設定した目標と同等になるように調整されます。
推奨の目標値：過去30日間の平均アクション単価を、コンバージョン達成までの所要時間に合わせて調整した値が示されます。
前提：あらかじめコンバージョントラッキングを設定しておく必要があります。
設定する単位：広告グループ単位でも目標を設定できますが、スマート自動入札が制限される可能性があるため、おすすめしないとされています。

目標コンバージョン単価の決め方

ヘルプの記載と上限CPAの考え方をあわせると、目標は次の手順で決められます。

計測を確認する：入札に使うメインのコンバージョンアクションが正しく記録されているかを確かめます。設定はGoogle広告のコンバージョン測定とは？で説明しています。
実績のCPAを確認する：直近30日程度の「コンバージョン単価」と、管理画面に表示される推奨の目標値を確認します。
上限CPAと比べる：実績が上限を下回っていれば、まずは実績や推奨値に近い目標から始めます。
保存するかテストにするか決める：ヘルプによると、「保存」の代わりに「テストとして保存」を選ぶこともできます。
評価まで待つ：ヘルプでは、評価の際は過去30日間のパフォーマンスを測定し、少なくとも30件のコンバージョンを含めることを勧めています。

目標の水準ごとに起こりやすいことを整理すると、次のとおりです。

目標の置き方	起こりやすいこと（ヘルプの説明をもとに整理）
実績の平均より大幅に低い	コンバージョンにつながるクリックを逃し、トラフィックや合計コンバージョン数が減る可能性がある
実績や推奨値に近い	これまでの配信の水準を保ちながら最適化しやすい
上限CPAを超えている	件数は増えても、利益が残らない可能性がある（事業側の判断）

目標を変えるときの注意点とよくある失敗

目標を変えても「学習中」にはならない：ヘルプでは、費用対効果の目標値の更新は次のオークションで有効になり、「学習中」ステータスはトリガーされないと説明しています。ただし、大幅に変えると参加するオークションが変わり、パフォーマンスが不安定になることがあります。
1回のコンバージョンサイクルで何度も変えない：ビジネス上の明確な必要がない限り避けるよう、ヘルプで勧められています。
導入直後の数字で判断しない：ヘルプでは、目標コンバージョン単価による入札戦略を導入してすぐの時期には、コンバージョン率が低下することがあると説明しています。
件数が減ったら目標の低さを疑う：目標が平均より大幅に低いと、十分なトラフィックを保ちながら達成するのは難しくなるため、単価の引き上げを検討するよう説明されています。

よくある失敗は、CPAを下げたいからといって目標を一気に下げ、件数が減ってしまうことです。変更後の評価のしかたはGoogle広告の学習期間とは？で説明しています。

KachiAdでCPAを確認・管理するとき

KachiAdの公式サイトでは、レポートで費用と成果の推移、キャンペーン別の結果を確認し、CSV・PDFで共有できると説明しています。また、よくある質問では、KachiAdが広告戦略に応じた入札を行うため、入札についてGoogle広告の管理画面で別途設定する必要はないとしています。完全自動のモードでも入札戦略の変更には承認が必要で、どこまで任せるかはキャンペーンごとに選べます。レポートの見方はKachiAdのレポート機能で説明しています。

一方、上限CPAの考え方のように、事業の利益から決める数字はKachiAdが代わりに決めるものではありません。目標とする成果と月の広告費の上限は、自社で決めて設定する前提です。KachiAdを利用しても成果が保証されるわけではない点もご了承ください。

よくある質問

CPAとコンバージョン単価は同じですか？

同じ意味で使われます。Google広告では「コンバージョン単価」や「平均コンバージョン単価」と表示され、費用をコンバージョン数で割って求めます。

目標コンバージョン単価より実際のCPAが高くなることはありますか？

あります。Google広告ヘルプでは、個別のコンバージョン単価は目標を上回ったり下回ったりする場合があるが、全体としては設定した目標と同等になるように調整されると説明しています。

目標コンバージョン単価はいくらに設定すればよいですか？

管理画面に表示される推奨値は、過去30日間の平均アクション単価をコンバージョン達成までの所要時間に合わせて調整した値です。まずは実績や推奨値に近い水準から始め、自社の上限CPAを超えないかも確認してください。

目標を下げたら件数が減りました。なぜですか？

目標が実績の平均より大幅に低いと、コンバージョンにつながるクリックを逃し、トラフィックや合計コンバージョン数が減る可能性があるとヘルプで説明されています。単価の引き上げを検討してください。

広告グループごとに目標を設定したほうがよいですか？

設定はできますが、Google広告ヘルプでは、スマート自動入札が制限される可能性があるためおすすめしないとしています。

まとめ

CPAとは、1件のコンバージョンを獲得するのにかかった広告費の平均で、広告費をコンバージョン数で割って求めます。Google広告では「コンバージョン」列をもとにしたコンバージョン単価が入札の基準になるため、社内で共有する数字もこの列にそろえておきましょう。目標コンバージョン単価（目標アクション単価）は、自社の利益から考えた上限CPAを確かめたうえで、実績や推奨値に近い水準から始め、少なくとも30件のコンバージョンを含む期間で評価するのが基本です。

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出典

料金・仕様は2026年11月時点の情報です（確認日：2026年11月4日）。